「3年は働け」と言われたが、本当にそれでいいのか
新卒で入社して数か月、あるいは1年、2年。「思っていた仕事と違う」「人間関係が合わない」「給料が上がらない」――何らかの違和感を感じて転職を考え始めると、決まって周りから言われる言葉がある。「とりあえず3年は働け」。
その「3年」に根拠はあるのか。データを見れば、答えはすぐに出る。
リクルートの「就業者の転職や価値観等に関する実態調査2022」によれば、20代正社員のうち37.4％がすでに転職を経験している（出典:リクルート2022年9月22日プレスリリース、20代n=2,214）。さらに転職活動経験者まで含めると20代の57.3％が「転職に向き合ったことがある」状態にある。3年待たずに動いている20代は、データ上は決して少数派ではない。
むしろ問題は別のところにある。第二新卒として動くべきタイミングと、入社年次ごとの戦略を理解しているか。それを知らずに勢いで動くと、転職市場で第二新卒の優位性を失ったり、面接で退職理由を説明できずに落ちたりする。
「失敗しないか」という不安は95％の20代が抱えている
第二新卒の転職には、独特の不安がつきまとう。
エン・ジャパンが2026年2月に発表した「転職活動の不安」実態調査では、20代の95％が転職活動に不安を感じていると回答した（出典:エン株式会社2026年2月18日発表 No.4202、有効回答1,562名）。20代特有の不安として目立つのが「面接で上手くアピールできるか」56％で、30代の49％、40代以上の32％を大きく上回る。
第二新卒の場合、この不安はさらに具体的になる。「経験が浅いのに何を語ればいいのか」「すぐ辞めたと思われないか」「新卒の同期と比べて遅れているのではないか」――いずれも、データに基づく判断軸があれば対処できる悩みだ。
第二新卒として、いつ・どう動くべきか
本記事では、第二新卒の転職を成功させるための判断軸と、入社年次ごとの戦略を、公的データと大手人材サービス各社の調査結果に基づいて整理する。
具体的には次の構成で扱う。
- 第二新卒の定義と、企業側がなぜ第二新卒を求めるのか
- データで見る第二新卒の転職市場のリアル
- 入社1年目・2年目・3年目で異なる判断軸
- 第二新卒で失敗・後悔する典型パターン
- 第二新卒の転職活動で押さえるべき5つのポイント
- 履歴書・面接・退職理由の実務
- 第二新卒の年収はどう変わるか
- よくある質問
最後まで読めば、自分が「今すぐ動くべきか」「もう少し準備期間を取るべきか」「現職で踏みとどまるべきか」を、感覚ではなくデータで判断できるようになる。
第二新卒とは何か｜定義と企業側のニーズ
第二新卒の一般的な定義
第二新卒には法的な厳密な定義はない。一般的には「学校卒業後概ね3年以内に転職を希望する若手」を指し、マイナビ・リクルート・エン・ジャパンなど主要人材サービスでもおおむね同じ範囲で運用されている。
大学卒なら22〜25歳、高卒なら18〜21歳、大学院卒なら24〜27歳がボリュームゾーンとなる。新卒で入った会社を1〜3年で離れて次のキャリアを探す層がこれにあたる。
企業側が第二新卒を求める3つの理由
企業側にとって第二新卒は、新卒採用と中途採用の中間にある独特の魅力を持つ層だ。
一つ目は、社会人としての基礎スキルが身についていること。電話応対、メール作法、報連相、ビジネスマナーといった基本動作は、新卒研修より実務経験のほうが定着する。第二新卒は研修コストを大幅に削減できる。
二つ目は、前職のカルチャーに染まりきっていないこと。3年以上経つと前職の慣習や価値観が固定化するが、第二新卒はまだ柔軟性が高い。新卒同様にカルチャーフィットの面で扱いやすい。
三つ目は、新卒採用の補完として戦力化が早いこと。新卒採用で予定人数を確保できなかった企業や、急な欠員が出た企業にとって、第二新卒は即戦力に近い若手として価値が高い。
マイナビ転職動向調査2026年版では2025年の正社員転職率が7.6％で過去最高水準を記録している（出典:マイナビ転職動向調査2026年版〔2025年実績〕、有効回答1,446名）。市場全体が活発化する中で、第二新卒への企業側ニーズも引き続き高い。
データで見る第二新卒の転職市場のリアル
20代の転職経験率は37.4％
リクルート調査によれば、20代正社員の転職経験者は37.4％、さらに転職活動経験者を加えると57.3％（出典:リクルート2022、20代n=2,214）。「3年は働け」という古い常識を、すでに20代の4割弱は破っているのが現実だ。
20代の転職経験者のうち、転職回数1回が62.6％、2回が23.1％、3回が8.3％、4回以上が5.9％、平均1.8回（出典:同上、20代転職経験者n=827）。第二新卒として最初の転職をする層が多数派ということがわかる。
20代の転職入職率は男女ともに高水準
厚生労働省の令和6年雇用動向調査によれば、20〜24歳の転職入職率は男性13.4％・女性14.3％、25〜29歳は男性15.1％・女性16.8％（出典:厚労省 令和6年雇用動向調査結果の概況、令和7年8月26日公表）。全年代平均14.8％と比べ、25〜29歳女性は2pt上回る。
第二新卒のメインターゲット層である20代前半男性の13.4％、女性14.3％という数字は、決して低くない。同年代の7〜8人に1人は実際に転職している計算になる。
転職活動の平均期間は3.5か月
転職活動を始めてから入社までの期間は、20代平均で3.5か月（出典:リクルート2022）。30代3.6か月、50代4.2か月と年齢が上がるにつれ長期化するが、20代は経験不足を補うようにポテンシャル採用枠が厚いため、活動期間が比較的短い。
第二新卒の場合、新卒採用の補完枠を狙えるタイミング（前年度の採用予定数の達成度合いによる）に合わせると、さらに活動期間を短縮できる場合がある。具体的には4月入社を狙うなら前年10月〜12月、10月入社を狙うなら4月〜6月の動きが定石となる。
20代の転職後年収は+33.7ptの増加超過
厚生労働省 令和6年雇用動向調査によれば、20〜24歳の転職後賃金変動は、増加50.5％（うち1割以上の増加38.5％）、変わらない31.5％、減少16.8％（うち1割以上の減少11.2％）。増減差は+33.7ptで、年代別でもっとも増加超過が大きい（出典:厚労省 令和6年雇用動向調査）。
「第二新卒で転職すると年収が下がる」という言説があるが、データはむしろ逆を示している。明確な目的を持って動けば、第二新卒の転職は年収アップにつながりやすい。
入社1年目・2年目・3年目で異なる判断軸
第二新卒といっても、入社からの経過時間で市場での扱いは大きく変わる。年次ごとに最適な戦略を整理する。
入社1年目の判断軸
入社1年目で転職を考える場合、最大の論点は「短期離職をどう説明するか」だ。
1年未満で辞めると、採用担当者から「うちでもすぐ辞めるのでは」と懸念される。これを回避するには、退職理由を「逃げ」ではなく「前向きな判断」として語れるかが勝負になる。具体的には次の3つを言語化できる必要がある。
一つ、現職で何を期待し、何を経験したか。短期間でも、配属された部署で得たスキル・知見・人間関係を具体的に語れること。
二つ、なぜそれが続けられないと判断したか。会社固有の問題（社風・上司との相性・配属先のミスマッチ）と、業界職種共通の問題を切り分けて説明できること。
三つ、次の会社で何を実現したいか。前職で叶わなかったことが、転職先で実現できる根拠を示せること。
新卒1年目で辞めるかどうかの判断軸の詳細は、「新卒1年目で辞めたい人の判断軸」で扱う。
入社2年目の判断軸
入社2年目は、第二新卒として最も動きやすいタイミングだ。
1年以上の社会人経験があるため「すぐ辞める人」と見られにくく、かつ前職のカルチャーに染まりきっていない柔軟性も保持している。企業側から見ると、新卒研修コストを払わずに、ある程度の即戦力性を期待できる理想的な層となる。
戦略のポイントは2つ。
一つは、前職での実績を「数字」で語れるよう棚卸しすること。「営業として配属期間で〇〇件の新規獲得」「プロジェクトでこの役割を担当した」など、具体的な貢献を示せると評価が一段階上がる。
もう一つは、未経験職種への転換を本気で検討すること。20代前半は「実績より将来性」で評価される時期で、ポテンシャル採用枠が最大化する。職種を変える機会としては最後のチャンスと言える。第二新卒で未経験職種を狙う具体的方法は「第二新卒で未経験の業界・職種に転職する方法」で扱う。
入社3年目の判断軸
入社3年目は、第二新卒の枠から外れ始めるタイミングだ。
厳密な区切りは企業によって異なるが、卒業後3年を境に「経験者採用」と「ポテンシャル採用」の比重が逆転する場合が多い。3年目以降の転職は「ある程度の専門性や実績」を求められる傾向が強まる。
戦略のポイントは2つ。
一つは、これまでの3年で何を身につけたかを明確にする棚卸し。曖昧な「頑張りました」ではなく、「この業界・職種で〇〇というスキルを身につけ、〇〇という実績を出した」と具体的に語れること。
もう一つは、第二新卒枠ではなく中途採用枠で勝負する覚悟。応募できる求人の幅は広がるが、競合する候補者のレベルも上がる。年収交渉のカードも増えるため、提示額を受け身で受け取らず、根拠を持って交渉する姿勢が重要。年収交渉の具体的方法は「転職の年収交渉｜オファー面談で年収を上げる伝え方と準備」を参照してほしい。
第二新卒で失敗・後悔する典型パターン
データから見えてくる第二新卒の典型的な失敗パターンを5つ整理する。
パターン1｜現状不満だけで動き、転職先で同じ問題に直面する
マイナビ転職動向調査2026年版によれば、2025年に転職した20代の転職理由トップ5は次の通り（複数回答、20代n=445）。
- 給与が低かった:23.6％（前年比-3.5pt）
- 仕事内容に不満があった:19.8％（前年比+0.1pt）
- 職場の人間関係が悪かった:17.8％（前年比-3.7pt）
- 働く環境に不満があった:17.5％（前年比+2.8pt）
- 会社の将来性、安定性に不安があった:16.2％（前年比-0.5pt）
（出典:マイナビ転職動向調査2026年版、20代n=445）
これらの不満は、業界・職種・組織構造に起因する場合は転職先でも再発する。「人間関係が嫌で辞めた」のに同じく体育会系カルチャーの会社に転職すれば、また同じ問題に直面する。退職前に、不満の原因が「会社固有」か「業界・職種共通」かを切り分けるべき。
パターン2｜「とりあえず転職」で第二新卒の優位性を活かしきれない
第二新卒の最大の強みはポテンシャル採用枠の広さだ。これは年次が進むほど縮小していく時間制限のあるリソースで、20代前半のうちに使い切らないと取り戻せない。
「業界選定」「職種選定」「企業規模選定」のどれか一つでも変える機会として第二新卒の枠を使うなら、転職は有意義になる。一方、同業界・同職種・同規模の会社に「なんとなく」転職するだけだと、年次経過のデメリットだけが残る場合がある。
パターン3｜面接で退職理由を説明できない
第二新卒の面接で必ず聞かれるのが退職理由だ。エン・ジャパン調査では、20代の56％が「面接で上手くアピールできるか」を不安に挙げている（出典:エン・ジャパン2026）。
第二新卒の場合、退職理由の説明は通常の転職以上に重要。短期間しか働いていない分、ネガティブな表現を使うと「次もすぐ辞める」と判断されるリスクが高い。退職理由は「前職で叶わなかったこと」と「次の会社で実現したいこと」を論理的につなげて語る必要がある。具体的な伝え方は「20代の転職活動マニュアル｜履歴書・職務経歴書・面接・退職理由の実務」で扱う。
パターン4｜離職先行型で活動期間が長期化する
リクルート調査では、20代転職経験者の45.1％が「前の勤務先を退職した後に、現在の勤務先が決まった」（出典:リクルート2022）。離職先行は心理的負担を減らすが、入社まで6か月以上かかる人が20代で20.2％存在する。
第二新卒で離職先行を選ぶ場合、貯蓄を3〜6か月分は確保しておきたい。貯蓄が尽きて条件を妥協する事態は、転職後の不満につながりやすい。
パターン5｜「3年は働け」を盲信して機会を逃す
逆のパターンもある。「3年は働け」を信じて違和感を放置し、結果的に3年経った時点で第二新卒の枠から外れて、転職市場での選択肢が狭まるケースだ。
「3年は働け」が成立するのは、その3年でしか身につかないスキルや経験が明確にあり、それを得る目的で在籍を続ける場合に限る。「なんとなく3年」「周りが言うから3年」は、第二新卒の優位性を捨てているのと同じ。「3年は働け」議論の詳細は「20代の転職タイミング｜『3年は働け』は本当か？データで検証」で扱う。
第二新卒の転職活動で押さえるべき5つのポイント
第二新卒として転職を成功させるための実践ポイントを5つにまとめる。
ポイント1｜退職理由の「翻訳」を準備する
「給料が安い」「人間関係が嫌」「仕事がつまらない」――こうしたネガティブな退職理由は、そのまま面接で語ると不利になる。第二新卒の場合は特に、ネガティブ表現は「すぐ辞める人」と見られるリスクを高める。
翻訳の基本は「前職で何が叶わなかったか」と「次で何を実現したいか」のセットで語ること。たとえば「給料が安い」なら「成果に応じた評価制度のある環境で力を試したい」、「人間関係が嫌」なら「チームで成果を出すカルチャーの会社で働きたい」。
ポイント2｜実績の棚卸しを「数字」でやる
第二新卒は経験が浅い分、わずかな実績でも具体的に数字で語れると評価が変わる。「電話対応が得意」より「月平均〇〇件の電話対応で、お客様満足度〇％を維持」のほうが説得力がある。
新卒研修の内容、配属後の業務内容、担当した案件、自分が貢献した成果、上司や同僚から受けたフィードバックを書き出して言語化する。「数字にできない貢献」は「具体的なエピソード」で代替する。
ポイント3｜業界・職種の構造を理解してから動く
第二新卒の転職は、業界・職種を変える絶好のチャンスだ。ただし、闇雲に動くと年収を下げる可能性がある。
国税庁 令和6年分民間給与実態統計調査によれば、業種別の平均給与は最高が電気・ガス・熱供給・水道業の832万円、次いで金融業・保険業702万円、情報通信業660万円。最低は宿泊業・飲食サービス業の279万円で、その差は553万円（出典:国税庁 令和6年分民間給与実態統計調査、令和7年9月公表）。
業界の構造的な賃金水準は、20代の年収だけでなく30代以降の天井も規定する。業界選定の詳細は「年収が高い業界ランキング【2026年版】」を参照してほしい。
ポイント4｜自分の市場価値を測ってから決める
第二新卒として自分にいくらの値段がつくかを知らずに動くと、提示額の妥当性を判断できない。
国税庁データでは、1年通じて勤務した20〜24歳の平均給与は男性295万円・女性256万円・計277万円、25〜29歳は男性438万円・女性370万円・計407万円（出典:国税庁 令和6年分）。これはあくまで全業種平均で、自分の業界相場は別途確認が必要。
市場価値の測り方は、転職エージェント面談・スカウト型サービスの提示年収・公的統計の3点を組み合わせるのが定石。具体的手順は「自分の市場価値の調べ方｜転職前に必ずやる年収診断の手順」を参照。
ポイント5｜転職理由と転職先選定の「一貫性」を確保する
第二新卒の面接では、退職理由・志望動機・キャリアプランが一貫していないと一気に説得力を失う。
たとえば「成長したくて転職する」と言いながら、応募先が前職と同じ業界・同じ職種で、特に新しい挑戦の要素がない場合、面接官は矛盾を感じる。退職理由→志望動機→入社後の貢献→3年後のキャリア像、までが一本の線でつながっていることが、第二新卒採用では特に重視される。
第二新卒の転職活動｜履歴書・面接・退職理由の実務
履歴書・職務経歴書の書き方
第二新卒の応募書類は、経験が浅い分「ポテンシャル」と「学習意欲」を具体例で示す必要がある。エン・ジャパン調査でも、20代の30％が「応募書類の書き方がわからない」を不安に挙げている（出典:エン・ジャパン2026）。
職務経歴書では、配属された部署・担当業務・期間・身につけたスキル・実績を時系列で整理する。経験が短くても、各項目を具体的に書けば1〜2ページの分量にはなる。
志望動機欄は「なぜこの会社か」を、企業研究に基づいた具体的な理由で書く。「成長できる環境だから」「企業理念に共感したから」だけだと薄っぺらく感じられる。
面接で必ず聞かれる4つの質問
第二新卒の面接では次の4つは必ず聞かれる。事前に想定問答を作り込み、声に出して練習する。
一つ目、退職理由（なぜ前職を辞めるのか）。前述のとおり、ネガティブ表現を避け、ポジティブな次の動機につなげる。
二つ目、志望動機（なぜこの会社か）。企業研究に基づき、その会社固有の魅力を語る。
三つ目、自己PR（あなたは何ができるか）。経験が浅い分、具体的なエピソードで補強する。
四つ目、キャリアプラン（3年後・5年後にどうなりたいか）。志望先で実現できる将来像を語る。
面接対策の詳細は「20代の転職活動マニュアル｜履歴書・職務経歴書・面接・退職理由の実務」で扱う。
第二新卒の年収はどう変わるか
20代前半は+33.7ptの増加超過
第二新卒のメインターゲット層である20代前半の転職後年収変動は、増加50.5％・減少16.8％で増減差+33.7pt（出典:厚労省 令和6年雇用動向調査）。年代別で最も増加超過が大きい。
マイナビ調査でも、20代男性の転職前年収494.5万円→転職後526.7万円で+32.2万円、20代女性は412.5万円→416.8万円で+4.3万円（出典:マイナビ転職動向調査2026年版）。男女差は大きいが、いずれもプラス。
「給与が低い」理由の20代は+65.2万円
マイナビ調査で特に注目すべきは、「給与が低かった」を理由に転職した20代の年収変化が+65.2万円（転職前360.3万円→転職後425.5万円）と、平均より大きく伸びている点（出典:同上、n=98）。
これは「給与改善」という明確な目的を持って業界・職種・企業規模を選び直した結果と考えられる。第二新卒で年収アップを狙うなら、目的を明確にしたうえで業界シフトを伴う転職を検討すべき。
年収アップ戦略の詳細
20代の年収アップ戦略の全体像は、「給料を上げる最短ルートは転職｜データで分かる年収アップの真実【2026年版】」で詳述している。第二新卒で年収を上げたい人は、本記事と合わせて次の記事も参照してほしい。
- 20代・30代・40代の転職｜年代別の年収アップ相場と戦略
- 年収が高い業界ランキング【2026年版】
- 自分の市場価値の調べ方
- 転職の年収交渉｜オファー面談で年収を上げる伝え方と準備
- 転職で年収が下がる人の特徴と回避策
- 同じ会社で給料を上げる方法はある？昇進・資格・社内異動の現実
よくある質問（FAQ）
Q1｜第二新卒は何歳までですか？
厳密な定義はないが、一般的には学校卒業後3年以内が目安。大学卒なら22〜25歳、大学院卒なら24〜27歳がボリュームゾーン。企業によっては「卒業後5年以内」を第二新卒として扱う場合もあり、求人ごとに確認したい。
Q2｜入社1年未満で転職するのは不利ですか？
不利になる場合とそうでない場合がある。退職理由を論理的に説明できれば、1年未満でも転職は可能。むしろ早期に違和感を察知して動いた判断力として評価される場合もある。詳しくは「新卒1年目で辞めたい人の判断軸」を参照。
Q3｜第二新卒で未経験の業界・職種に転職できますか？
20代前半は「ポテンシャル採用」の枠が最大化する時期で、未経験業界・職種への転換は他世代より通りやすい。具体的方法は「第二新卒で未経験の業界・職種に転職する方法」、20代全般での異業種転職は「20代未経験から異業種に転職する戦略」を参照。
Q4｜「3年は働け」は守るべきですか？
守るべきかどうかは、その3年で何を得たいかによる。明確な目的があるなら3年待つ価値はあるが、「なんとなく3年」「周りが言うから3年」は判断軸ではない。リクルート調査でも20代の37.4％が3年経つ前に転職している（出典:リクルート2022）。データの詳細は「20代の転職タイミング｜『3年は働け』は本当か？データで検証」で扱う。
Q5｜第二新卒の転職活動はいつから始めるべきですか？
20代の転職活動開始から入社までは平均3.5か月（出典:リクルート2022）。4月入社を狙うなら前年10〜12月、10月入社を狙うなら4〜6月の動きが定石。第二新卒枠は新卒採用の補完として動く企業も多いため、新卒採用の状況に合わせてタイミングを計りたい。
Q6｜第二新卒で年収は上がりますか？
厚労省データでは20〜24歳の転職後賃金変動は+33.7ptの増加超過、20代男性の年収変化は+32.2万円（出典:厚労省 令和6年雇用動向調査、マイナビ2026年版）。明確な目的を持って業界・職種を選び直せば、年収アップは十分に可能。
Q7｜面接で退職理由をどう説明すればいいですか？
ネガティブな表現を避け、「前職で叶わなかったこと」と「次の会社で実現したいこと」を論理的につなげる。たとえば「給料が安い」なら「成果に応じた評価制度のある環境で力を試したい」、「人間関係が嫌」なら「チームで成果を出すカルチャーで働きたい」。詳細は「20代の転職活動マニュアル」を参照。
Q8｜第二新卒の転職は20代の転職全般とどう違いますか？
第二新卒は「ポテンシャル採用枠を最大限に活かせる時期」「短期離職をどう説明するかが勝負」の2点が特徴。20代後半（25〜29歳）になると経験者採用の比重が上がり、戦略が変わる。20代全体の判断軸は本記事の「20代の転職｜失敗・後悔しない5つの判断軸【公的データで検証】」で扱っている。
まとめ｜第二新卒の優位性を、データに基づいて活かす
第二新卒の転職市場は、データで見ればはっきりと有利な時期だ。20代正社員の37.4％が転職経験者、20〜24歳の転職後賃金変動は+33.7ptの増加超過、20代男性の年収変化は+32.2万円。第二新卒として動くこと自体は、市場が歓迎している。
一方で、95％の20代が不安を抱え、面接アピールへの不安は56％。動きやすい市場と、動くことへの不安。このギャップを埋めるのが、本記事で示した次の要素だ。
- 第二新卒の定義と企業側のニーズ理解
- 入社1年目・2年目・3年目で異なる判断軸
- 失敗・後悔する5つの典型パターンの回避
- 転職活動で押さえるべき5つのポイント
- 履歴書・面接・退職理由の実務
- 業界選定と年収戦略
「3年は働け」という古い常識に縛られる必要はない。一方で、勢いだけで動くのも危険だ。データに基づいて自分の状況を客観視し、第二新卒の優位性を最大限に活かしてほしい。
20代全体の転職判断軸は「20代の転職｜失敗・後悔しない5つの判断軸【公的データで検証】」で扱っている。第二新卒に特化した本記事と合わせて読むと、判断材料が一気に揃う。
関連記事
20代の転職を考える人向け
- 20代の転職｜失敗・後悔しない5つの判断軸【公的データで検証】
- 20代後半の転職｜25〜29歳に求められるスキルと年収相場
- 20代未経験から異業種に転職する戦略
- 20代の転職タイミング｜「3年は働け」は本当か？データで検証
- 第二新卒で未経験の業界・職種に転職する方法
- 20代の転職は本当に厳しい？データで見るリアル
- 20代の転職回数は何回までOK？採用担当のリアル
- 新卒1年目で辞めたい人の判断軸
- 20代の転職活動マニュアル｜履歴書・職務経歴書・面接・退職理由の実務
年収アップを狙う人向け
- 給料を上げる最短ルートは転職｜データで分かる年収アップの真実【2026年版】
- 20代・30代・40代の転職｜年代別の年収アップ相場と戦略【2026年版】
- 転職で年収が下がる人の特徴と回避策｜失敗パターン5選とチェックリスト【2026年版】
- 転職の年収交渉｜オファー面談で年収を上げる伝え方と準備【2026年版】
- 自分の市場価値の調べ方｜転職前に必ずやる年収診断の手順【2026年版】
- 同じ会社で給料を上げる方法はある？昇進・資格・社内異動の現実【2026年版】
- 年収が高い業界ランキング【2026年版】｜国税庁データで分かる業界別の格差と転職戦略
出典一覧
- マイナビ転職動向調査2026年版（2025年実績）｜株式会社マイナビ｜2026年3月23日公表｜有効回答1,446名（うち20代正社員n=445）
- リクルート就業者の転職や価値観等に関する実態調査2022 第1弾｜株式会社リクルート｜2022年9月22日プレスリリース｜有効回答13,240名（本レポート集計対象7,804名、うち20代n=2,214、20代転職経験者n=827）
- 令和6年雇用動向調査結果の概況｜厚生労働省政策統括官付参事官付雇用・賃金福祉統計室｜令和7年8月26日公表
- 令和6年分 民間給与実態統計調査｜国税庁長官官房企画課｜令和7年9月公表
- 「転職活動の不安」実態調査｜エン株式会社｜2026年2月18日発表 No.4202｜有効回答1,562名
